働き方やオフィスの在り方が多様化するにつれて、情報の取り扱いや管理方法にも大きな変革が求められている。テレワークやモバイルワークの普及により、社内ネットワークの外からクラウドサービスへアクセスする機会が増えた。このような背景から、従来の境界型セキュリティモデルでは十分な防御が難しくなり、多くの組織が新たなセキュリティ対策を模索しているところである。クラウドへの移行は利便性や拡張性が高まる一方で、制御が及ばない部分が広がることも意味している。従来はオフィス内のネットワーク経路を一元的に管理できたが、現在ではユーザーやデバイスが多様な場所から直接クラウドへアクセスする構成が一般的となりつつある。
このような変化を受けて、セキュリティのアプローチも大きく見直しが進められてきた。新しい考え方の一つが、分散した環境に対応できるセキュリティとネットワーク機能の融合である。従来、セキュリティ機器やネットワーク機器は物理的な拠点として設置され、システムは階層ごとに管理されていた。しかし今日では、クラウドが主流となりつつあるため、拠点やエンドポイントだけでなく、インターネット全体を通して一貫したポリシー適用が求められている。この考え方は働く場所や端末を問わずに、安全で迅速なアクセスを実現する鍵となる。
Secure Access Service Edgeは、まさにこうした課題に対応する一つの枠組みとなっている。ネットワーク機能とセキュリティ機能の両方をクラウドサービスとして統合し、拡張性や柔軟性、管理性を向上させることを目指している。境界の消失やグローバルなITインフラ環境に対応するためには、もはや従来の“囲い込み型”防御は限界を迎えつつあり、さまざまなリアルタイムの脅威やリスクに瞬時に適応できる環境づくりが重要だと言える。従来は、インターネットブレイクアウト時のセキュリティ対策やリモートアクセスに伴う通信の暗号化、侵入防止などは各々別のシステムとして導入されていた。Secure Access Service Edgeはこうした役割を統合し、単一のサービス基盤で提供することで、煩雑になりがちな設定運用や監視業務を効率化する。
たとえば、複数拠点や数千人規模のリモートワーク環境でも同一のセキュリティポリシーを即時に全世界へ展開することができる。これにより、どの拠点、どの利用者、どのデバイスであっても、企業の情報資産を一様に保護できる点が注目されている。ユーザー認証、アクセス制御、アプリケーション単位での可視化やトラフィック解析も、クラウド上で管理されるため、従来よりもタイムリーかつ緻密な監視が実現できる。また、一度ポリシーや検知ルールを定義してしまえば、変更や追加も容易となるため、万一新たな脅威が判明した場合にも迅速に全拠点へ反映可能となる。セキュリティ対策の統合だけでなく、業務効率や運用コストの削減にも効果を発揮している。
これまで複数のベンダー製品やサービスを組み合わせなければ成り立たなかった統合管理が、Secure Access Service Edgeによって1つの基盤上で一元化できるため、導入担当者の負荷軽減やトラブル対応の迅速化にも役立つ。またアップデートや設定変更もクラウド経由で自動的に反映されるため、人的ミスや運用上の揺らぎによる脆弱性の発生リスクも抑えることができる。攻撃手法が高度化する中で、各種のマルウェア対策や不正通信の検出、データ漏洩防止の仕組みは欠かせない。Secure Access Service Edgeは、リアルタイムで更新される脅威インテリジェンスを参照し、ゼロデイ攻撃や未知の不正アクセスを未然に防ぐことが可能である。加えて、ユーザーやデバイス単位での詳細なアクセス制御まで実現できるため、一部権限のみを付与する限定的な利用形態にも柔軟に適応する。
導入を進める際には、現在利用中の他のクラウドサービスとの親和性や連携、エンドユーザー視点での利便性確保も重視されている。たとえばセキュリティ強化を理由に、通信が遅延したり、業務アプリケーションの使い勝手が損なわれたりすると、生産性低下につながる恐れがある。Secure Access Service Edgeはトラフィックの最適化によるパフォーマンス向上や、必要なポリシーのみをスマートに適用する制御機能も実装できるため、高いセキュリティ確保と業務効率維持を両立しやすい。今後もテクノロジーの進化に伴って、クラウド環境の利活用は拡大が見込まれる。それに応じて、ユーザーやエンドポイントが増加し、接続経路やデータフローはますます複雑化するだろう。
こうした状況下において、ネットワークとセキュリティの組み合わせをクラウド基盤で透過的に制御できるSecure Access Service Edgeは、安心・安全なデジタルワークプレースの実現のための不可欠な仕組みとして今後も注目を集めると考えられる。導入効果を最大化し、クラウド活用の恩恵をあまねく享受するためにも、これからの情報システム戦略の中核として検討すべきアプローチとなっている。